【最新版】2025年度のリフォームに使える補助金制度をわかりやすく解説

住宅リフォームを検討する際、費用の面で不安を感じる方は多いでしょう。費用を抑えるために活用したいのが、国や自治体が提供する補助金制度です。

リフォーム内容が一定の条件を満たしている場合、補助金を受け取ることができ、経済的な負担を抑えて理想の住まいを実現できます。

本記事では、2025年度に利用できる住宅リフォーム向けの補助金制度について、対象工事や申請条件をわかりやすく解説します。

また、補助金以外の税の特例措置についてもご紹介します。

2025年度のリフォームに使える補助金制度

2025年度に利用できるリフォーム関連の補助金制度には、「住宅省エネキャンペーン」や「地方自治体独自の補助金制度」があります。

また、補助金制度以外にも、減税制度である「住宅のリフォームに係る税の特例措置」を活用することで、実質的な負担を軽減することが可能です。

主な補助金制度と補助額の一覧は、以下の通りです。

制度名	補助額
住宅省エネキャンペーン	＜先進的窓リノベ2025年事業＞ 窓リフォームに対し上限200万円／戸 ＜子育てグリーン住宅支援事業＞ リフォーム内容に応じて上限40万円または60万円／戸 ＜給湯省エネ2025事業＞ 給湯器の種類に応じて基本額6万円、8万円、16万円を補助 ＜賃貸集合給湯省エネ2025事業＞ 追焚機能の有無と工事内容に応じ、「追焚機能あり」は7万円または10万円、「追焚機能なし」は5万円または8万円を補助
地方自治体独自の補助金制度	自治体ごとに異なる
介護保険における住宅改修	バリアフリーリフォームに対し、一人あたり生涯で20万円（自己負担1～3割）

補助金制度以外にも、特定のリフォームを行った場合には、以下のような固定資産税の減額措置・所得税の税額控除が受けられる可能性があります。

住宅のリフォームに係る税の特例措置

＜固定資産税：リフォーム促進税制＞ 以下の割合を1年間減額 ・耐震：2分の1（例外あり） ・バリアフリー：3分の1 ・省エネ：3分の1 ・長期優良住宅化：3分の2 ＜所得税：リフォーム促進税制＞ 定められた工事限度額の10％を上限に1年間控除（太陽光発電設備を設置する場合） ・耐震：25万円 ・バリアフリー：20万円 ・省エネ：25万円（35万円） ・三世代同居：25万円 ・長期優良住宅化：25万円または50万円（35万円または60万円） ・子育て：25万円 ※工事内容ごとに設けられた限度額を超過した分、およびその他のリフォームに対しても5％控除される（最大控除額は60～80万円） ＜所得税：住宅ローン減税＞ ローン残高の0.7％を10年間、所得税から控除（最大控除額140万円）

住宅省エネキャンペーン

住宅省エネキャンペーンは、国土交通省・経済産業省・環境省が連携し、省エネリフォームを推進するために実施されている補助事業です。

補助対象や金額は、以下の4つの事業ごとに異なります。

事業名	補助対象・補助額
先進的窓リノベ2025年事業	＜補助対象住宅＞ ■戸建て（店舗併用住宅を含む） ■共同・集合住宅（二世帯住宅を含む） ※対象の用途は持家、貸家借家等 ＜補助対象リフォーム＞ 断熱性の高い窓へのリフォーム（それに伴うドアのリフォームも対応） ＜補助額＞ 一戸あたり上限200万円 ＜補助額の加算有無＞ なし
子育てグリーン住宅支援事業	＜補助対象住宅＞ ■戸建て（店舗併用住宅を含む） ■共同・集合住宅（二世帯住宅を含む） ※対象の用途は持家、貸家借家等 ＜補助対象リフォーム＞ 幅広いリフォーム ＜必須工事＞ （a）開口部の断熱改修 （b）躯体の断熱改修 （c）エコ住宅設備の設置 ＜任意工事＞　 ・子育て対応改修 ・防災性向上改修 ・バリアフリー改修 ・空気清浄機能や換気機能付きエアコンの設置 ・リフォーム瑕疵保険等への加入 ※必須工事と合わせてリフォームする場合に限る ＜補助額＞ 必須工事の数に応じて上限40万円または60万円 ■40万円/戸：（a）（b）（c）のいずれか2つを実施 ■60万円/戸：（a）（b）（c）のすべてを実施 ＜補助額の加算有無＞ なし
給湯省エネ2025事業	＜補助対象住宅＞ ■戸建て（店舗併用住宅を含む） ■共同・集合住宅（二世帯住宅を含む） ※対象の用途は持家、貸家借家等 ＜補助対象リフォーム＞ 省エネ性能の高い給湯器への交換 ＜補助額＞ 給湯器の種類に応じて以下の基本額を補助 ■ヒートポンプ給湯器：6万円／台 ■ハイブリッド給湯器：8万円／台 ■家庭用燃料電池：16万円／台 ＜補助額の加算有無＞ あり ■性能要件を満たすことで、上限に4～7万円追加 ■交換に伴う既存機器の撤去をする場合は、さらに追加で4万円または8万円（対象機器の条件あり）
賃貸集合給湯省エネ2025事業	＜補助対象住宅＞ 共同・集合住宅（2つ以上の住戸を有する建物） ※対象は貸家に限る ＜補助対象リフォーム＞ 従来型給湯器から「エコジョーズ」または「エコフィール」への交換 ＜補助額＞ 追焚機能の有無に応じて以下の額を補助 ■追焚機能あり：7万円／台 ■追焚機能なし：5万円／台 ＜補助額の加算有無＞ あり（工事内容に応じ、上限に3万円追加）

以下の図は、4つの事業ごとの補助額と補助対象の関係を整理したものです。

補助対象となる工事内容が重複する場合がありますが、窓のリフォームを行うなら「窓リノベ」、給湯器のリフォームを行うなら「給湯省エネ」または「賃貸集合給湯省エネ」、幅広いリフォームを同時に行うなら「子育てグリーン住宅支援事業」を活用することで、より高額な補助を受けられる傾向にあります。

また、4事業に共通するポイントとして、以下が挙げられます。

・すべての世帯が対象（「子育てグリーン住宅支援事業」は子育て世代以外も利用可能）
・2024年（令和6年）11月22日以降に着手したリフォームが対象
・申請期限は、遅くとも2025年（令和7年）12月末まで（ただし予算に達成次第終了）
・補助対象が重複しなければ、他の補助制度と併用可能
・地方自治体による補助金制度とは、国費が充当されていなければ補助対象が重複していても併用可能
・申請は、本制度に登録された事業者が対応

ここでは、住宅省エネキャンペーンの各事業について詳しく解説します。

先進的窓リノベ2025年事業

先進的窓リノベ2025年事業では、高い断熱性能を持つ窓へリフォームする場合に、最大200万円の補助を受けられます。

ただし、リフォーム費用の総額に対する上限額ではなく、工事内容や住宅の種類（戸建て・集合住宅）、窓のグレードやサイズに応じた補助単価の合計が上限となります。

対象となる窓リフォームは、「内窓設置」「外窓交換（カバー工法・はつり工法）」「ガラス交換」の3つです。

リフォームの種類	内容
内窓設置	既存の窓の内側に新たな窓を設置する方法
外窓交換	＜カバー工法＞ 既存の窓枠の上に新たな窓枠を設置する方法 ＜はつり工法＞ 既存の窓枠を取り外し、新しい窓枠を設置する方法（外壁の一部をカット）
ガラス交換	既存のサッシを活用し、ガラス部分のみを交換する方法

先進的窓リノベ2025年事業では、窓のリフォームに伴うドアの交換も対象となります。

なお、窓リフォームが補助対象となっている「子育てグリーン住宅支援事業」との併用については、一つの窓に対して両事業それぞれから補助を受けることはできません。

子育てグリーン住宅支援事業

子育てグリーン住宅支援事業は、「子育て」という名称が付いていますが、子育て世帯に限らず利用可能な補助金制度です。

リフォーム内容に応じて、1戸あたり上限40万円または60万円の補助が受けられます。

補助額の目安は、次の通りです。
・Sタイプ（上限60万円）：必須工事3つを実施
・Aタイプ（上限40万円）：必須工事のうち2つを実施

＜必須工事と補助額の例＞
工事内容	対象となる工事・工事内容ごとの補助額
開口部の断熱改修（例：窓・ドアの断熱改修）	■ガラス交換：最大14,000円／枚 ■内窓設置：最大17,000円／箇所 ■外窓交換：最大34,000／箇所 ■ドア交換：最大49,000／箇所 ※リフォーム内容やサイズによって補助額が異なる
躯体の断熱改修	■外壁：168,000円／戸（84,000円） ■屋根・天井：60,000／戸（30,000円） ■床：105,000円／戸（52,000円） ※カッコ内は部分的な断熱改修をする場合の補助額
エコ住宅設備の設置	■太陽熱利用システム：30,000円／戸 ■高断熱浴槽：32,000円／戸 ■高効率給湯器：30,000円／戸 ■蓄電池：64,000円／戸 ■節水型トイレ（掃除機能搭載）：23,000円／台 ■節水型トイレ（上記以外）：21,000円／台 ■節湯水栓：6,000円／台

また、2つ以上の必須工事を行う場合は、以下の任意工事も補助対象となります。

＜任意工事の例＞
工事内容	対象となる工事・工事内容ごとの補助額
子育て対応改修	＜家事負担の軽減につながる設備の設置＞ ■ビルトイン食器洗機：25,000円／戸 ■掃除しやすいレンジフード：13,000円／戸 ■ビルトイン自動調理対応コンロ：15,000円／戸 ■浴室乾燥機：23,000円／戸 ■宅配ボックス（住戸専用）：11,000円／戸 ■宅配ボックス（共用）：11,000円／個 ＜防犯性向上を目的としたリフォーム＞ ■外窓交換：最大37,000円／箇所 ■ドア交換：最大53,000円／箇所 ※サイズによって補助額は異なる ＜生活騒音に配慮するために行うリフォーム＞ ■ガラス交換：最大11,000円/／枚 ■内窓設置：最大125,000円／箇所 ■外窓交換：最大25,000円／箇所 ■ドア交換：最大36,000円／箇所 ※サイズによって補助額は異なる ＜キッチンセットの交換を伴う対面化リフォーム＞ ■91,000円／戸
防災性向上改修	■ガラス交換：最大18,000円／枚 ■外窓交換：最大41,000円／箇所 ※サイズによって補助額は異なる
バリアフリー改修	■手すりの設置：6,000円／戸 ■段差解消：7,000円／戸 ■廊下幅等の拡張：28,000円／戸 ■衝撃緩和畳の設置：21,000円／戸
空気清浄機能・換気機能付きエアコンの設置	■3.6kW以上：27,000円／台 ■2.2kW超～3.6kW未満：24,000円／台 ■2.2kW以下：20,000円／台
リフォーム瑕疵保険等への加入	7,000円／契約数

必須工事と任意工事、または任意工事のなかでリフォーム内容が重複する場合、補助額が高い方のみが補助の対象となります。

例えば、必須工事の「開口部の断熱改修」で窓リフォームを行った場合、任意工事として同じ窓のリフォームを申請することはできず、いずれか補助額が高い方が適用されます。

また、「先進的窓リノベ2025事業」で交付を受ける場合は、本事業の必須工事①として扱われ、「給湯省エネ2025事業」または「賃貸集合給湯省エネ2025事業」で交付を受ける場合は本事業の必須工事③を行ったものとして扱われます。

給湯省エネ2025事業

給湯省エネ2025事業では、高効率給湯器の設置、および不要になった蓄熱暖房機または電気温水器を撤去する場合の撤去費用に対して補助を受けられます。

設置に対する補助額は、給湯器の種類ごとに設定された基本額を基準に、より高い性能を満たす機器を導入する場合に上限が引き上げられる仕組みです。

＜補助額（給湯器の設置）＞
給湯器の種類	補助額／台	台数制限
ヒートポンプ給湯機 （エコキュート）	基本額6万円 （条件により、上限が10万円、12万円、13万円まで引き上げられる）	■戸建住宅：いずれか2台まで ■共同住宅等：いずれか1台まで
ハイブリッド給湯機 （ガス×電気）	基本額8万円 （条件により、上限が13万円、15万円まで引き上げられる）
家庭用燃料電池 （エネファーム）	基本額16万円 （条件により、上限が20万円まで引き上げられる）

撤去に対する補助額は、撤去する機器によって以下のように異なります。

＜補助額（高効率給湯器の設置に伴う撤去に限る）＞
撤去する機器	補助額／台（上限）
蓄熱暖房機	8万円（2台まで）
電気温水器	4万円（設置台数まで）

給湯省エネ2025事業は、リフォームだけでなく新築時の設置も対象となります。

ただし、国が行うほかの補助金制度との併用はできない点に注意が必要です。

例えば、給湯器の補助が対象となっている「子育てグリーン住宅支援事業」や「賃貸集合給湯省エネ2025事業」で支援を受けた場合は併用できません。

賃貸集合給湯省エネ2025事業

賃貸集合給湯省エネ2025事業は、賃貸集合住宅を所有する賃貸オーナーが、省エネ性能に優れた給湯器にリフォームする場合に利用できる補助金制度です。

追焚機能の有無と工事内容によって補助額が決まります。

追焚機能の有無	補助額（1台あたり）	工事内容による加算（1台あたり）
あり	7万円	ドレン排水ガイド敷設工事の実施：10万円
なし	5万円	浴室へのドレン水排水工事の実施：8万円

地方自治体独自の補助金制度

リフォームに活用できる補助金制度には、国が実施するものだけでなく、自治体が独自に設けているものもあります。

自治体によって条件が異なりますが、国の補助金と併用できる場合もあります。

例えば、長野県松本市では2024年（令和6年）度に、「住宅居住者向けの補助金」を実施しており、開口部の断熱改修・LED照明器具への交換・高効率給湯器等への交換・太陽光発電設備の設置といったリフォームに対し、10万円または最大20万円の補助金を交付していました。

お住まいの地域で実施されている補助金情報を確認してみましょう。

介護保険における住宅改修

介護保険における住宅改修は、「要支援1～2」「要介護1～5」の認定を受けている方がバリアフリーリフォームを行う場合に利用できる制度です。

＜対象のバリアフリーリフォーム＞
1.手すりの設置
2.段差解消
3.床の滑り防止・移動の円滑化等または床面の材料変更
4.引き戸等への扉の取替え
5.洋式便器等への便器の取替え
6.［1］～［5］のリフォームに伴い必要となるリフォーム

補助額は生涯で20万円までですが、所得に応じて1～3割の自己負担となります。そのため、実際の補助額の上限は自己負担1割で18万円、2割で16万円、3割で14万円です。

なお、一人あたり生涯20万円までですが、要介護状態区分が3段階以上重くなったときや、転居した場合は再度20万円の補助が受けられます。

利用する際はケアマネジャー等に相談したうえで、リフォーム前に市町村へ申請書を提出する必要があります。

住宅のリフォームに係る税の特例措置

住宅のリフォームに係る税の特例措置は、直接補助金を受け取るものではないものの、所得税や固定資産税の減額を受けることで、リフォーム費用の負担を軽減できます。

リフォームで申請できる主な減税制度は、以下の通りです。

減税制度	控除額	控除期間
固定資産税 （リフォーム促進税制） 制度期間：～令和8年3月	以下の割合を減額 ■耐震：2分の1（※） ■バリアフリー：3分の1 ■省エネ：3分の1 ■長期優良住宅化：3分の2（※） ※自治体が重要な避難経路として指定する道路沿いにある住宅の耐震リフォームは2年間で2分の1減額（長期優良住宅化リフォームは1年目3分の2、2年目2分の2減額）	1年間
所得税 （リフォーム促進税制） 制度期間：～令和7年12月	定められた工事限度額の10％を上限に1年間控除（※カッコ内は太陽光発電設備を設置する場合） ■耐震：25万円 ■バリアフリー：20万円 ■省エネ：25万円（※35万円） ■三世代同居：25万円 ■長期優良住宅化：25万円または50万円（※35万円または60万円） ■子育て：25万円 ※工事内容ごとに設けられた限度額を超過した分、およびその他の増改築に対しても5％控除される（最大控除額は60万～80万円）	1年間
所得税 （住宅ローン減税） 制度期間：～令和7年12月	ローン残高の0.7％を控除	10年間

以下の表が示すとおり、これらの減税制度は併用できるケースがあります。

各減税制度を利用するためには、細かく定められた要件を満たす必要があるため、詳しくは公式サイトをご確認ください。

https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk4_000249.html＞＞

補助金制度の活用を考えるうえで知っておきたいこと

リフォームに活用できる補助金制度は複数ありますが、制度によって申請条件や申請のタイミングが異なります。

特に人気のある制度は、予算の上限に達すると早期に受付が終了することもあるため、計画的に準備を進めることが大切です。

補助金制度を活用する際には、以下の点を押さえておきましょう。

制度によって申請条件が異なる

補助金制度によって対象となる工事内容や申請条件が異なるため、事前の確認が不可欠です。

例えば窓のリフォームを行う場合、補助金の対象となるには、その制度で定められた断熱性能を満たした製品を選ばなければ補助を受けられません。基準を満たさない製品を導入した場合、補助を受けられないため注意が必要です。

申請期間内でも予算達成次第では受付が終了する

補助金制度には申請期間が設定されていますが、期間内であれば必ず申請できるとは限りません。

特に人気のある制度は、早期に予算上限に達し、予定よりも早く受付が終了することがあります。そのため、「まだ期間があるから大丈夫」と油断せず、制度の開始時期を把握し、できるだけ早めに申請準備を進めることが重要です。

制度によって申請のタイミングが異なる

補助金の申請タイミングは、制度ごとに異なるため注意が必要です。例えば、工事の契約前に申請が必要なものもあれば、工事完了後に申請できる制度もあります。

申請時期を誤ると補助を受けられなくなるため、事前にしっかりと確認しましょう。

併用できない制度もある

複数の補助金制度を組み合わせることで、リフォーム費用の負担をさらに軽減できますが、すべての制度が併用できるわけではありません。

併用の可否は制度ごとに異なるため、申請前に確認することが大切です。

まとめ

本記事では、2025年度のリフォームに活用できる補助金制度について解説しました。

リフォームに関する補助金には、住宅省エネキャンペーン、地方自治体独自の補助金制度、介護保険における住宅改修、住宅のリフォームに関する税制優遇措置など、さまざまな制度が用意されています。

補助金を利用するには、適用条件や申請手続きを事前に確認しておくことが大切です。

特に人気のある補助金制度は早期に受付が終了することがあるため、早めの情報収集と申請準備をおすすめします。

鈴与ホームパルでは、リフォームアドバイザーが補助金制度の活用について丁寧にサポートいたします。

適用される補助金や必要な手続きについての疑問にもお答えし、お客様がスムーズに申請できるようお手伝いします。補助金を上手に活用しながら、理想のリフォームを実現するために、ぜひご相談ください。

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